医療業界の格差事情

医療格差と医師の賃金格差「診療科目による格差」

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医師は診療科目によって格差がある

医師は診療科目によって格差がある

医師の給料の格差は、勤務形態と診療科目が原因になっているようです。今回は給料が高い勤務形態さらに診療科目を紹介し、その理由も解き明かしていきます。

勤務形態で給料の差が出ます

医師の給料の差は働き方によって出てきます。勤務形態により報酬が大きく変わってくるからです。勤務形態と平均収入をランキングにしてみてみましょう。平均年収が最も高いのが「開業医」で、2000万円から2500万円の年収を得ています。ただし開業医の場合、病院の建設費や土地代への投資、医療機器の購入費などが掛かりますので、開業して数年間は実質上の収入はもっとも低くなります。また病院が多い激戦区などに開業をした場合、患者さんがなかなか集まらないリスクがあるかもしれません。2位が「在宅医療」という勤務形態で、個人事務所を作り、個人宅への往診の仕事を専門に行う働き方です。初期費用が掛からないため独立しやすく、開業医になる前段階で在宅医療を行う医師も少なくありません。

一般病院と大学病院の勤務医の給料格差

3位が一般病院の勤務医です。一般病院とは大学病院以外の病院、公立病院や私立病院のことを指します。基本的に一般病院の医師は、勤務年数に比例して給料がアップしていきます。役職に就くとさらに給料がアップします。一方、大学病院の勤務医は大学内の序列により給料が決まります。講師、準教授、教授と序列があり、例え職務経験が豊富でも、講師の立場のままの医師は、10年経っても給料はずっと同じ…ということも珍しくないようです。一般病院に比べ大学病院では、大学内での序列争いが激しい傾向があります。大学内の人間関係をうまく立ち回らないと出世が難しく給料も変わらないため、同世代の医師の給料の格差も大きくなることが考えられます。

診療科目による収入格差

勤務先でどの診療科目を担当するかで給料に差が出ます。診療科目別の報酬ランキングを見ると、1位が腎臓内科・透析科で、2位が整形外科・スポーツ医学系、3位が精神科となっています。生活習慣病が増加中の日本では、人工透析を受ける患者の数も増えていますので、高い給料での医師の募集も増えているようです。スポーツ医学の認知度は上昇中で需要が伸びています。さらに精神科は、精神病院という本格的な入院施設を備えた病院だけでなく、少しライトな雰囲気の「診療内科」「精神内科クリニック」と呼ばれる医療機関が増えています。精神病院に行くという行為を避ける傾向がある日本人も、最近は風邪を引いて内科を受診するような気軽さを持ち始めました。精神的な悩みが多い傾向と気軽に相談ができる環境になったことから、さらに精神科の医師の需要が伸びていきそうです。

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